ホワイトニングはなぜ保険適用外？医療費控除との違いも解説

歯科医院でホワイトニングの料金表を見て、思わず二度見した方もいるのではないでしょうか。虫歯の治療なら3割負担で済むのに、ホワイトニングは全額が自己負担。同じ歯科医院で受けるのに、なぜここまで違うのでしょう。

答えは、公的医療保険が何に対して給付を行う制度なのか、という点にあります。本記事では、保険が適用されない理由を制度の仕組みからひもときました。あわせて、歯科医院で受ける場合の費用の相場、医療費控除の扱い、そして全額自己負担を前提にしたときの選び方まで整理しています。読み終えるころには、料金表の数字の意味が納得できるようになるはずです。ぜひ参考にしてください。

ホワイトニングは保険適用される？結論とその理由

結論から言えば、歯を白くすることを目的としたホワイトニングに公的医療保険は使えません。ただし「美容目的だから」という一言だけでは、納得しきれない方も多いはずです。この章では、その結論の根拠がどこにあるのかを、制度の入口から確認していきましょう。

1.審美目的の施術は公的医療保険の対象外

歯科医院で受けるオフィスホワイトニングも、自宅で行うホームホワイトニングも、費用は全額が自己負担になります。保険証を提示しても3割負担にはなりません。これは特定の歯科医院の方針ではなく、制度としてそう決まっているためです。

保険が使えない診療は「自由診療」と呼ばれます。健康保険の対象外の施術を、全額自己負担で受ける形です。料金は各歯科医院が自由に設定できるため、同じような内容でも医院によって金額が変わります。

2.健康保険法が定める「療養の給付」の範囲

根拠は健康保険法にあります。同法63条1項の書き出しは「被保険者の疾病又は負傷に関しては」となっており、そのうえで診察や処置、手術といった給付の内容が定められているのです。つまり、保険給付の入口は病気やけがに対する治療だと、条文の段階で限定されているのです。

歯を白く見せたいという願いは、病気やけがの治療には当たりません。実際、全国健康保険協会も、保険の対象とならない例として「美容を目的とする整形手術」を挙げています。ホワイトニングもこれと同じ考え方で、自由診療という扱いになるわけです。

3.「2025年から保険適用になった」という情報の真偽

検索をしていると、ホワイトニングが保険適用になったという情報を見かけることがあります。しかし、これは正確ではありません。混同されているのは、保険で使える白い被せ物の範囲が広がった話だと考えられます。

近年の診療報酬改定では、大臼歯のCAD/CAM冠の適応が段階的に拡大されてきました。銀歯の代わりに白い材料の被せ物を保険で入れられる範囲が広がったわけです。ただしこれは、歯の色そのものに働きかけるホワイトニングとは、まったく別の治療になります。

4.では、保険が使える歯科治療はあるのか

保険がまったく使えないわけではありません。歯石除去は歯周病の治療の一環として行う場合に対象となりますし、虫歯や欠損の治療として白い被せ物を入れる場合にも保険が使えることがあります。前述のCAD/CAM冠の適応拡大も、この文脈にあたります。

ただし、いずれも治療として行われることが条件です。検査も診断もないまま「クリーニングだけしてほしい」という依頼に保険は適用できませんし、健康な歯を削って白い材料に替えるといった審美目的の処置も対象外になります。なお、生まれつきの変色や神経を失った歯の変色についても、歯の漂白そのものは診療報酬点数表に項目がないため、保険診療としては行えません。ここでも分かれ目は「治療かどうか」です。

なぜ保険が効かないのか｜制度の仕組みを3段階で理解する

もう一歩踏み込むと、「保険が効かない」という言葉の意味がはっきりします。日本の公的医療保険には、保険診療と自由診療を組み合わせてはいけないという原則があるためです。この原則と、その例外の仕組みを知ると、ホワイトニングの位置づけが立体的に見えてきます。

1.保険診療と自由診療の違い

保険診療は、国が定めた診療報酬点数表に沿って行われます。何にいくらという価格が全国一律で決まっており、患者の負担は原則3割です。使える材料や方法にも決まりがあります。

自由診療は、その枠の外にあるものです。価格は各医療機関が設定し、材料や方法の制限もありません。その代わり、費用は全額が患者の負担になります。ホワイトニングは、この自由診療に分類される施術です。

2.混合診療は原則として認められていない

日本の制度では、保険診療と保険外の診療を同じ治療のなかで併用することが、原則として認められていません。いわゆる混合診療の禁止です。仮に併用した場合、本来なら保険が使えた部分まで含めて、全体が全額自己負担になる扱いとされています。

この解釈は最高裁判所の判決でも支持されました。平成23年の判決は、保険外併用療養費の要件を満たさない併用について、保険給付を行うことはできないと判断しています。つまり「保険と自費を組み合わせて安くする」という発想は、制度上とれないという結論です。

3.例外の「保険外併用療養費」にホワイトニングは入っていない

ただし例外もあります。保険外併用療養費という仕組みで、評価療養・患者申出療養・選定療養の3つに該当する場合には、保険部分に給付が行われる形です。差額ベッド代や予約診療などが、選定療養の代表例です。

歯科にも選定療養の項目はあります。厚生労働省の告示には、前歯部の金合金や白金加金の支給、金属床による総義歯の提供などが並んでいます。しかし、この一覧に歯の漂白は含まれていません。ホワイトニングは併用の例外にも当たらないため、全額自費になるわけです。

4.同じ日に保険のクリーニングと自費のホワイトニングは受けられるのか

歯周病の治療で保険のクリーニングを受けたあと、続けて自費のホワイトニングを受けたい。そう考える方は少なくないでしょう。ここで気になるのが、混合診療の禁止に触れないのかという点です。

分かれ目になるのは、保険で受ける治療と自費で受ける施術が、はっきり別のものといえるかどうかです。ただし、どこまでが同一の診療にあたるかは内容によって変わるため、一律に線を引くことはできません。実際に受ける前に、費用の内訳と保険の扱いを歯科医院に確認しておきましょう。

歯科医院のホワイトニングにかかる費用の相場

保険が使えないとなると、次に気になるのは実際いくらかかるのかという点でしょう。ただし、この数字には注意して向き合う必要があります。自由診療の料金には公定価格がなく、どこかに正解の金額があるわけではないからです。前提を押さえたうえで目安を見ていきましょう。

1.公的な料金統計は存在しない

はじめに押さえておきたいのは、歯のホワイトニングの料金について国が集計・公表している統計が見当たらないという点です。国の医療関連の統計はいずれも保険診療を対象としており、自由診療の料金を集計したものは見当たりません。

したがって、よく目にする「相場」という数字は、各医院が公表している金額を集めたものにすぎません。調査に基づく平均値ではないという点は、頭に置いておきましょう。

2.種類別に見る料金の幅

その前提で目安を挙げると、おおむね次のような幅になります。医院や回数、使う薬剤によって大きく変わるため、実際の金額は必ず受診予定の歯科医院にご確認ください。

注意したいのは、オフィスホワイトニングが1回で終わるとは限らないという点です。目指す白さによっては複数回の通院が必要になるため、表の金額に回数を掛けた額が実際の負担になります。

3.なぜ医院によって金額が違うのか

自由診療では、価格を各医療機関が自由に設定できます。保険診療のように全国一律の点数が決まっているわけではないため、同じような内容でも金額に幅が出るわけです。

使う薬剤の種類、機器、施術にかける時間、立地。こうした違いが料金に反映されます。安いから質が低い、高いから効果が高い、と単純には言えません。金額そのものより、何が含まれた料金なのかを確認する方が、比較としては意味があります。

医療費控除は使えるのか

保険が使えないなら、せめて医療費控除で少しでも戻らないか。そう考える方も多いはずです。結論から言うと、こちらも使えません。ただし、同じ歯科医院で治療も受けた場合は扱いが分かれるので、そのあたりまで見ていきましょう。サロンの料金がどう扱われるかもあわせて確認します。

1.医療費控除の判断枠組み

医療費控除の対象になるかどうかは、所得税法施行令が定める枠組みで判断されます。同令が控除の対象としているのは「医師又は歯科医師による診療又は治療」などの対価です。しかも、一般的に支出される水準を著しく超えない部分に限られています。入口が「診療又は治療」である点が重要です。

さらに所得税基本通達は、容姿を美化し、または容ぼうを変えるなどのための費用は医療費に該当しないとしています。国税庁のタックスアンサーでも、歯列矯正について、容ぼうを美化するための費用は対象外だと説明されています。

2.なぜ対象にならないのか

この考え方を当てはめると、歯を白く見せることが目的のホワイトニングは、治療ではなく容ぼうを美化するための費用です。したがって、医療費控除の対象にはなりません。

気をつけたいのは、同じ歯科医院で治療も一緒に受けた場合です。虫歯や歯周病の治療にかかった分は「診療又は治療」の対価にあたるので、そちらは控除の対象になります。対象から外れるのは、あくまでホワイトニングの分です。確定申告をするなら、領収書の内訳が治療とホワイトニングで分かれているかを確かめておきましょう。

3.サロンの料金はどう扱われるか

セルフホワイトニングサロンの料金は、さらに手前の段階で対象から外れます。所得税法施行令が対象として挙げているのは、医師や歯科医師による診療・治療の対価、医薬品の購入代、あん摩マッサージ指圧師やはり師などの施術費といったものです。サロンの施術は、このどれにも当てはまりません。

歯科医院のホワイトニングも、サロンの施術も、税制上は同じく控除の対象外という結論になります。費用を抑えたいのであれば、控除ではなく料金そのものの仕組みを見る方が現実的だといえるでしょう。

コスパで考えるなら｜定額通い放題という選択肢

保険も控除も使えない以上、支払うのは全額です。だからこそ、コストパフォーマンスをどう考えるかが選ぶうえでの軸になります。ここで見落とされやすいのが、1回あたりの金額だけでは判断できないという点です。着色は日々積み重なるものなので、続けることを前提に考える必要があります。

1.「1回いくら」だけでは判断できない

ホワイトニングは、一度受けて終わりになるものではありません。飲食を続ける限り着色は再び蓄積していくため、白さを保ちたいなら定期的に手を入れることになります。つまり実際の負担は、1回の金額ではなく、続けたときにどうなるかで決まります。

確認しておきたいのは4点です。初回だけの料金なのか、2回目以降はいくらになるのか、追加費用が発生するのか、そして解約の条件がどうなっているか。ここを先に押さえておけば、後から慌てずに済みます。

2.月額11,000円の通い放題という料金の形

セルフホワイトニングサロンのエクシアは、月額11,000円で通い放題という料金設定をとっています。1回ごとに支払う形ではないため、通う回数が増えても月あたりの支払いは変わりません。定期的に手を入れる前提の方には、計算が立てやすい形だといえます。

施術にかかる時間は、初回がカウンセリングを含めて1時間ほど、2回目以降は30分程度です。仕事帰りや買い物のついでに立ち寄れる長さなので、通う頻度を落とさずに続けやすくなっています。なお、月額プランには解約に関する条件を設けていますので、契約期間と解約時の取り扱いは始める前にご確認ください。

3.初回体験は無料。合わなければそのまま帰れる

エクシアの初回体験に料金はかかりません。体験のあとで継続を決めていただいた場合に月額プランへ進む形なので、体験だけで十分だと感じた場合は、料金を支払うことなくお帰りいただけます。費用の話でずっと迷っているなら、まず負担のかからない体験から確かめるのが早道です。

なお、セルフホワイトニングサロンで得られるのは、歯の表面に付いた着色汚れを落とすことによる変化です。歯科医院のホワイトニングのように、もともとの歯の色より明るい色調を目指すものではありません。この違いを理解したうえで、自分の目的に合うかどうかを体験の場で確かめてみてください。

まとめ：ホワイトニングが保険適用外になる理由と、その先の選び方

ホワイトニングに健康保険が使えないのは、公的医療保険が病気やけがの治療に対して給付を行う制度だからです。健康保険法は給付の入口を「疾病又は負傷に関しては」と限定しており、歯を白く見せることはそこに含まれません。さらに日本では保険診療と自由診療の併用が原則として認められておらず、その例外である保険外併用療養費の一覧にも歯の漂白は入っていません。だから全額自己負担になります。

費用については、まず「公的な料金統計が存在しない」という前提を押さえてください。よく目にする相場の数字は、各医院が公表している金額を集めたものにすぎません。そのうえで目安を挙げると、オフィスホワイトニングが1回あたり約1万〜7万円、ホームホワイトニングが約1.5万〜5万円といった幅になります。医療費控除についても、控除の対象は「診療又は治療」の対価に限られるため、こちらも使えません。同じ歯科医院で虫歯の治療も受けたのであれば、その分だけが控除の対象になります。

全額自己負担が前提だとわかったなら、次はコストパフォーマンスの考え方です。ホワイトニングは一度で終わるものではないため、1回あたりの金額だけでなく、続けたときにどうなるかで見る必要があります。エクシアは月額11,000円の通い放題という形をとっており、通う回数が増えても月あたりの支払いは変わりません。初回体験は無料で、体験だけで帰ることもできます。まずは条件を聞いてみるところから始めてみてはいかがでしょうか。お近くの店舗や体験の流れは、公式サイトから確認できます。